Yahoo!広告

Yahoo! Ads

Yahoo!JAPANおよびYahoo!JAPANの提携サイトに掲載できる広告です。商品情報やメッセージを伝えるテキスト広告や画像広告、動画広告を、パソコン、スマートフォン、タブレット端末に配信できます。

Yahoo! JAPANが提供する広告プロダクトである、Yahoo!プロモーション広告(スポンサードサーチ、Yahoo!ディスプレイアドネットワーク)、Yahoo!プレミアム広告が、2019年11月から2020年度にかけて、「Yahoo!広告」へ順次変更しています。これまで複数に分かれていたディスプレイ広告・サービスを統合することで、管理画面、レポートが集約され、より使いやすく、広告効果が発揮されやすいプラットフォームになっています。

  1. Yahoo!とは
  2. Yahoo!広告の歴史
  3. 広告メニュー
  4. 料金体系
  5. 効果
  6. 掲載面
  7. Yahoo!広告アカウント
  8. メリット・デメリット

イラスト2

Yahoo!とは

日本では、インターネットサービスとしての「Yahoo! JAPAN」や、IT企業である「ヤフー株式会社(英文名:Yahoo Japan Corporation)」を指すことが多いですが、世界的には、Verizon Media社が運営するインターネット関連サービス「Yahoo!」や、同サービスを創始したアメリカ企業「Yahoo! Inc.(Yahoo Corporation)」を指します。日本では「Yahoo! Inc.(Yahoo Corporation)」を「米ヤフー」、「アメリカYahoo!」等と記載する場合もあります。

「Yahoo! Inc.」は、検索サービスの草分け役となったウェブディレクトリを原型としたポータルサイト「Yahoo!」を創始した企業で、1994年にジェリー・ヤンとデビッド・ファイロによって設立されました。Yahoo!の由来は、ガリヴァー旅行記に登場する野獣「ならずもの(Yahoo!)」に創業者の2人を重ねてつけられたそうです。Yahoo!は様々な機能と情報を提供するポータルサイトであり、検索機能以外にもオークションやブログ、SNSなど多岐にわたっています。1995年11月に、ソフトバンク株式会社とZiff-Davis Publishing Co.(以下ZD社という)が米ヤフーへ200万米ドルを出資し同社株式の約5%を取得すると、翌年1996年1月には米ヤフーとの合弁(出資比率はソフトバンク株式会社が60%、米ヤフーが40%)により「ヤフー株式会社」を設立しました。

Yahoo!広告の歴史

1996年1月 ヤフー株式会社設立
1996年4月 日本初の商用検索サイト「Yahoo! JAPAN」開始
1996年6月 「電通」と「ソフトバンク」の合弁により「サイバー・コミュニケーションズ」設立
2002年11月 検索連動型広告提供開始
2009年10月 ヤフー株式会社がOvertureを吸収合併。検索連動型広告の名称を「Yahoo!リスティング広告」に変更。

Yahoo!広告メニュー

検索広告
「検索広告」は商品やサービスを"今、探している"購買意欲の高いユーザーに広告を届けます。

ディスプレイ広告
「ディスプレイ広告」は"Yahoo!ニュース"などに画像広告を掲載できます。

料金体系

広告主は広告のクリック1回の単価(CPC)または表示回数1,000回あたりの単価(CPM)に基づいて費用を支払います。
最低使用料もなく、独自の予算を自由に設定できます。
また、広告の掲載先を指定したり、無理のない予算を設定したり、広告の成果を簡単に測定したりできます。

効果

広告キャンペーンの質が高くなるほど獲得できるクリック数が増え、新しいリードや顧客を得られる見込みも大きくなります。
以下の各項目を参考にして掲載結果を確認し、入札価格や広告文などの設定を定期的にメンテナンスすることをおすすめします。

アカウント構造をシンプルにする
同じキーワードは1つの広告グループにまとめる

同じキーワードを複数の広告グループにまたいで登録すると、インターネットユーザーがそのキーワードを検索した時にアカウント内で複数の広告が候補に挙がります。そのため、広告の表示機会が分散し、広告効果が低下する恐れがあります。キーワードが同じ訴求内容である場合、広告単位の推定クリック率が優れている広告の入っている広告グループに登録する方が成果向上につながります。

「推定クリック率」は検索広告の掲載順位や、クリック単価(CPC)の決定に影響する「広告の品質」を算出するもととなります。
表示機会の分散を避けて、成果が良い広告に表示機会を集めていくことが重要です。同じ訴求内容のキーワードはなるべく1つの広告グループにまとめましょう。
ユーザーのニーズに適した広告を表示するために、同じ訴求内容の広告はひとつの広告グループにまとめることをおすすめします。

インターネットユーザーがキーワードを検索した時には、そのキーワードが登録されている広告グループ内の広告が掲載されます。どの広告を掲載するかは自動的に選定されます。
この際、広告グループ内に訴求内容の異なる広告があると、インターネットユーザーの検索意図にマッチしない広告が表示されてしまう可能性があります。

キーワードを定期的にメンテナンスする
キーワードのパフォーマンスを確認する

広告運用で効果を出すためには、登録したキーワードによって広告が狙い通りに表示されているか、クリックされているかを定期的に確認することが大切です。以下のページを参考にキーワードのパフォーマンス(成果)を確認して、課題を発見した場合は、それに合わせた対策をとりましょう。

キーワードを見直す

検索広告は、広告管理ツールに登録したキーワードとインターネットユーザーが検索に使用したキーワードが完全、または部分的に一致した時に広告を表示する仕組みです。

お客様の広告が実際にどのようなキーワードで検索されて表示されたのかについては、広告管理ツールの「検索クエリー」で簡単に確認することができます。
検索クエリーの中に、広告の内容に関係のないキーワードがある場合は、不要なクリックが発生している可能性があります。広告を表示させたくないキーワードは「対象外キーワード」に登録して、そのキーワードでの検索結果に広告が掲載されないように設定しましょう。

さらに、検索クエリーを分析することで、コンバージョンに繋がりやすい意外なキーワードが見つかることがあります。検索クエリーからそのようなキーワードを発見したら、キーワードとして登録しましょう。

キーワードを定期的に見直し、新規キーワードの追加や対象外キーワードの登録を行うことで、アカウントの成果向上につなげられます。

広告表示オプションを利用する

広告の下部に追加で情報を表示できる「広告表示オプション」を設定すると、広告の視認性が高まります。さらにタイトルや広告文で訴求しきれなかった情報を追加できるので、インターネットユーザーのニーズとの関連性が高まり、広告がクリックされやすくなります。

広告がクリックされやすくなると、広告の品質を決定する要素の1つである「推定クリック率」も向上します。結果として掲載順位が上がりやすくなり、クリック単価を抑えた広告運用が可能になります。

広告表示オプションはキャンペーンや広告グループに対して複数設定できます。広告内容に沿ったオプションを活用して、さらなるクリック率の向上を目指しましょう。

掲載面

Yahoo! JAPANをはじめ、下記の提携パートナーサイトに掲載されます。
他にも多数の提携パートナーサイトがありますので、下記サイト以外にも広告掲載される場合があります。
広告掲載面の提携パートナー企業の詳細に関しては、「Yahoo!アドパートナー」のページをご覧ください。
https://marketing.yahoo.co.jp/adpartner/?_fsi=TqVcim6x

検索広告

2020年7月現在 ※アルファベット順
Ameba
朝日新聞
Bing
Excite
Fresheye
MyCloud
MyJCOM
Sleipnirstart
So-netVector

ディスプレイ広告

2020年7月現在 ※アルファベット順
朝日新聞
Buzzfeed
クックパッド
デイリースポーツ
ダイヤモンドオンライン
dmenu(D2C)
FNNプライムオンライン
Game8
GameWith
goo
クラシル
ライブドアニュース
毎日新聞
MANTAN
msn
スポーツ報知
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東洋経済オンライン
Trill
読売新聞

Yahoo!広告アカウント

Yahoo!広告を利用する上で必須となる広告主のアカウントです。
Yahoo!広告アカウントはオンラインで管理できるため、広告キャンペーンや広告文、設定、予算などをいつでも作成、変更できます。

「アカウントID」とは、アカウントを識別する番号です。アカウント作成時に自動的に付与されます。

アカウントIDは5桁~11桁の数字で構成されています。
広告管理ツールのログイン時に入力する「Yahoo! JAPANビジネスID」とは異なります。
アカウントIDは「検索広告」タブ、「ディスプレイ広告」タブごとに異なります。また、複数のアカウントを登録している場合も、アカウントIDはそれぞれ異なります。

メリット・デメリット

メリット

500円から始められるフレキシブルな予算設定
クリックごとの課金が主となるため、広告主のサイトへの訪問が発生した時だけ費用が発生する成果課金体系
支出のオンオフが自由に切り替えられる

デメリット

検索キーワードによっては競合過多となるため、広告費用が莫大となる可能性がある
Facebook広告等と比較すると、ターゲティング力で劣ってしまう部分がある
キーワード選定が難しい
表示されるテキスト広告の文字数が少なく、表現が難しい

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